研究テーマと特徴

本ユニットは、下記の個別研究要件について、各専門分野研究者の基礎データ参照と実測調査を行いながら、相互の融合知形成を図るものとする。

a)「人・人」回避挙動の条件設定、Simアルゴリズム研究

多様移動手段の混在する状況下での回避と、他の移動個体の挙動に予兆現示がある場合の回避条件設定を、実空間フィールドでの実験調査により明らかにする。

b)「人・PM」「人・ドローン」挙動モデル化とモビリティ制御研究

群集内を自動運転するPMを想定し、歩行群集の非定常現象に適応した自律移動制御アルゴリズムを示す。また群集混雑を未然に同定し、人流を空中から効率的に誘導するドローン挙動のアルゴリズムを構築する。

c)「人・PV・車両」の挙動の画像トラッキング技術研究

歩行者、車両、それぞれ違う速度域・特異な回避様態を現示する多様移動手段がひとつの場所で起こりうることを想定し、新たなトラッキング技術を策定する。

d)「人・車両」自由歩行速度レンジでの回避行動インターフェース研究

滞留者と次世代モビリティ（ナローカー、リーンカー等）との混在状況を想定し、車両形状やリーン様態等を参照し、安全回避領域を策定する。

e)「人・車両」混在状況での滞留アクティビティ記述研究

滞留者と次世代モビリティとの混在状況を想定し、人間の滞留に対する衝突回避・親和を実現するアクティビティモデルを構築する。

研究テーマ

1. 1.「超データ社会」を見据えたIoT＆情報通信技術研究
2. 2.クラウドソフトウェアの大規模フォールトデータ解析
3. 3.センサ端末への電力伝送システム制御の研究
4. 4.コンピューティングインフラ基盤の運用管理技術

研究紹介

「超データ社会」を見据えたIoT＆情報通信技術研究として、本研究では、東京圏を対象としたエイジングシティ問題、すなわち、インフラ、環境、生活、および健康といった大都市圏の抱える多くの問題に対して、近いうちに到来する「超データ社会」を活用した新たなデータ駆動型研究を目指す。すなわち、クラウド・エッジコンピューティングと5Gに基づく

• ● コンピューティングインフラ基盤の運用管理
• ● IoTサービスの創出
  のアプローチによる研究が、今後ますます重要となる。

研究の目的

エッジ・クラウド、計算機資源、OS、アプリケーション、確率モデル、および相関モデルをキーワードとしたアプローチにより研究を進める。エッジ・クラウド基盤は日々複雑さを増している。ハードウェアはCPU、メモリ、ストレージ、ネットワークなどから構成され、それらの構成や性能・容量も多種多様である。様々なサービスを提供するため、エッジ・クラウドを構成するハードウェア・ソフトウェア資源とサービス品質との関係は複雑である。本研究の目的は、このような複雑な関係を様々なアプローチにより解明し、ユーザが要求するサービス品質を満たすためのエッジ・クラウド資源の管理基盤を確立することである。

研究、開発技術の特徴

IoT＆情報通信技術研究ユニットの特徴は、「超データ社会」を見据えたIoT＆情報通信技術研究を推進していくにあたり、以下の3つのサブテーマに取り組む。

1. 1.ソフトウェアの大規模フォールトデータ解析
2. 2.センサ端末への電力伝送システム制御の研究
3. 3.コンピューティングインフラ基盤の運用管理技術

ビッグデータの分析技術、環境センサ技術、クラウド運用管理技術を結集して、「超データ社会」に潜む複雑な内部状態を把握し、ユーザが要求するサービス品質の達成を目指す。

研究ユニットの目標と役割・意義

経済産業省は、2050年の未来都市でワークライフバランスの成熟が進むと予測しており、それを念頭に政策構築を進めている。COVID-19の影響も有り在宅ワークが政策構築のキーワードになっている。併せて、働き方改革の政策構築、人の協働を支援する高度情報技術の開発が進み、在宅ワークの推奨は各経済団体も今まで以上に視野に入れ始めている。さらに 働き方改革の政策による定年延長施策で、高齢者がさらに働き続けることになる。ここでも移動による体力面および精神面の負担を軽減させる必要があり、これも在宅ワークを後押しする。
ライフスタイルを重視するフリーランスや起業家も増え、これも在宅ワークを拡大させる。企業も経営コストの削減，特にオフィスのイニシャルコストやランニングコストのカットに在宅ワークが有効と考えており，以上から未来都市では在宅ワークが拡大する公算が大きい。本研究グループでは上記社会的背景をもとに、研究目標を「パンデミックや働き方改革を視野に入れた日本の未来都市での最適な在宅ワーク環境の研究」と設定した。

COVID-19で、米国と日本の格差としてマスコミ等で報じられた事象として、「働く」を視野に入れた住宅の開発の格差がある。当然米国は一世帯あたりの広さが日本と異なるので、それを直接持ち込むことは困難である。日本の世帯の広さ、気候や環境の特性、ウィルスの対策、災害リスク、住む人の年齢的・生理的な変化等を総合的に勘案して、日本の未来都市に相応しい持続可能性のある在宅ワークの環境を構築し、ユニバーサルデザインとして標準化させつつ広く定着させていく必要がある。この仕様の標準化迄を3年間で成果としてあげて行く。

未来都市では、従来の居住目的に加え、労働目的でも自宅が使われることになり、自宅の価値が更に上がる。過ごす時間も圧倒的に多くなる。過去3年間の未来都市研究機構の各種研究でも，この点に着目して未来都市の住宅のあり方そのものを研究する内容は一切無かった。今回新たに人間中心設計(ヒューマン・センタード・デザイン：製品やシステム，空間等の使い方に焦点をあて、人間工学やユーザビリティの知識と技術を適用することで、生活者がより使いやすくすることを目指す設計と開発のアプローチ)で、生活者の立場を重視し、未来都市での「働く」という新しい要素を満たせる住宅の標準化仕様をアウトプットする。この研究は、未来都市研究機構一期の生活領域の成果を基に，多くの都市生活者の居住と労働を並行支援することになり社会的意義も大きい。

研究グループの特徴・強み

「ユニバーサルデザイン」(西山)

IoTを有効に活用し、誰にでもやさしい生活を支援する都市生活環境を構築する技術やノウハウを持つ。未来都市研究機構の第一期では、誰もが負担なく良質な野菜を購入できる地産地消型買物支援システムを開発した。

「トレーラーハウス・デベロップメント」(信太・小見)

両研究室では、どこにでも移設可能で，既存住宅に着脱・再利用可能なトレーラーハウス型住居ユニットの構法開発を共同で進めている。これはコロナ禍におけるリモートワーク空間としても活用可能である。

「環境調和型の都市住環境デザイン」(斉藤)

住戸周辺や複数街区といったマイクロスケールの微気候環境を定量的に考慮した環境調和型の都市環境デザイン手法の検討を進めている。コロナ禍における近隣の風通しを担保できる生活空間の検討など展開可能である。

「安全で安心なまちづくり」(諫川)

災害に対する人々のリスク認知や避難行動とそれらを考慮した防災・減災のあり方について研究している。自然災害が多発しコロナ禍で働き方も変化しつつあるなか、災害に対する意識や居住地選択への影響を検討する。